失敗しない転職！意外に重要な「社風」

転職先の決定において重要な、年収やポジション、業種といった要素。そして、目に見えにくいものの軽んじてはいけないのが「社風のマッチング」です。スキルや経験がマッチしていても、社風が噛み合わない会社では真に充実したワークライフを送ることはできません。

社風って何？

そもそも「社風」とはなんなのでしょうか。例えば「和気あいあいとしている」「上下関係に厳しい」といった雰囲気。これをさらに具体的に考えると、大きな要素は「組織状態」と「企業の価値観」のふたつだと言えます。

実際の雰囲気を感じるためには、会社の建物に足を運び、エントランスは勿論、外部の人間でも立ち入りが許されている範囲で踏み入ってみるべきでしょう。応接室に行くまでの途中に、執務スペースが垣間見えるかもしれません。しっかりと観察してみてください。

企業文化・組織文化について

企業の「構造」と「価値観」から醸成されるのが、その企業独自の文化のようなものです。この組織文化には大きく分けて3つのレベルがあります。

・目に見える組織構造・手順
・標榜される価値観・戦略・哲学
・無意識に当たり前とされている認識

こうした企業の持つ構造や価値観から企業文化が形作られます。分かりやすい事例として3つのパターンでご説明しましょう。

■事例1「業界やビジネス・企業ステージによる社風の違い」
デジタル系の企業では基本的に、どんどんアップデートされていく技術をいち早く取り入れ、可能ならそれを他社に先行する形で新しいサービスとして顧客に提供することが求められます。必然的に一人一人の決定で出来る事が多くあり、フットワークが軽いと言えるでしょう。

一方、安心安全が第一の社会インフラビジネス、教育や医療福祉、食料関係のビジネスでは、極力リスクを減らし、均一の質を保った状態で事故のないサービスや商品を提供しなければいけません。必然的に、手続き・稟議・承認のプロセスが重視されるようになり、フットワークは重く、慎重な動きとなります。

例えば料理チェーン店での配達サービスを実施する際に、かつて技術系企業に勤めていたAさんが情報サービスを整えるために採用されたとします。Aさんが今まで通りに仕事を推し進めようとしても、前職のように個別承認では話が進みません。

安全を重視する食品関連企業では、事業部本部会を通して可決する必要があるからです。Aさんは「このままでは競合に負けてしまう」と焦りますが、上司には「再来週の本部会まで待て」と言われるだけで先には進めません。結局Aさんは1年でこの会社を辞めてしまいます。

これは社風のミスマッチからもたらされる食い違いの一例です。実際、事業範囲を拡大するなら、こういった組織文化もある程度柔軟に拡張することが望ましいのですが、一つの企業に複数の文化を取り入れるというのは容易なことではありません。社風の異なる企業に転職する際は、事前の確認で確かめる必要があるでしょう。

■事例2「地域による社風の違い」
海外の企業と日本の企業の社風が異なることは理解しやすいのですが、日本国内でも地域によって社風は大きく異なります。

例えば関西の企業では、見積もりを提案する際、実際より高い金額を最初に提示することがあります。これは相手に値引きの交渉をさせ、値引きをしたという事実を作り、向こう側に多少の恩を売るためなのです。

関東から転職した人は、最初からこちらの要求額で交渉を始めてしまいます。些細な食い違いのようですが、これも「社風」のミスマッチ。地域によっては人の関わり方も大きく異なります。大きく分けて「ウェット」と「ドライ」が存在し、ビジネスライクに話を進める風土もあれば、人間関係を大切にする風土もあるという訳です。

■事例3「トップのタイプ、意思決定スタイルによる社風の違い」
組織のトップのリーダシップスタイルは、その企業の意思決定やコミュニケーションの形をかなりの割合で規定します。転職先を決める際には、その企業の経営者がどのようなリーダータイプかしっかりとチェックすることが重要です。

優秀なリーダーの独裁的なトップダウン体制で、1から10まで命令されて自主性が皆無の職場では、辟易としてしまうかもしれません。逆に、社内政治で生まれたサラリーマン社長で、トラブルの際には誰かに責任を押し付けるような人なら、付いて行きたいとは思えなくなるでしょう。

極端な例ではありますが、何をすればいいかハッキリ指示が欲しいならトップダウン型の経営者と相性がいいと言えます。逆に自分の意見を押し出したいならば、下の人間の言葉に耳を傾けてくれる経営者と組むべきでしょう。

たかが社風、されど社風

3つの切り口から、確認するべき社風のタイプについて紹介してきましたが、直属の上司や同僚といった個別の状況はどうでしょう。こればかりは運任せの部分が大きく対策がしづらい部分ですが、可能であれば、入社後の社長やできれば自身の希望部門の上司が誰か確かめておきたいものです。

入社後のトラブルを避けるためにも、今回紹介した3つの切り口から社風のズレがなるべく少ない企業をチョイスし、個別のミスマッチが発生する可能性を極力抑えたいものです。

「社風」を転職先の企業選びの要素とする人はあまり多くないかもしれませんが、意識して転職を行うことで、ワークライフがより充実したものになるのではないでしょうか。