短期決戦！知ってお得な転職期間を短くするコツ

転職に要する期間がどのくらいかご存知でしょうか？厚生労働省の調査によると、一般的な場合は早ければ3ヶ月以内、長くとも半年以内に決着するケースが多いようです。

焦らずゆっくりも悪くはありませんが、長引く転職活動にはデメリットもあります。在職中の転職活動であれば、「時間的な忙しさ」、退職後の転職活動であれば「金銭的な問題」。

これらは求職者自身にとって大きな負担となってしまいます。さらに、退職後無職でいる期間が延びてしまった場合は、それ自体が採用に不利に働くことを覚悟しなければいけません。

「転職の目的」がしっかりと定まっていれば、転職期間は短ければ短い程良いのです。今回は、転職を長引かせないために知っておきたいポイントをご紹介します。

求人が増える時期に転職活動をする

一般的に、企業の求人が増加するのは1～3月と7～9月です。近年では、優秀な人材であればシーズン問わず通年採用するという企業も増えていますが、ボーナス後に退社した社員の補充や、新規事業に向けての雇用枠が空く上記のシーズンを狙って転職活動を行うのがベターです。

また、新年度が始まる4月や、年末へと向けて慌ただしくなる12月は企業が採用を控える時期なので、この時期に転職活動を行うのは効率的ではありません。

こういった時期は企業選びや具体的な転職に向けてのアクションを起こすよりも、応募書類の作成や各業界の求人需要のチェックなどの転職に備えての準備を進めておくといいでしょう。

在職中の転職でリスクを抑える

転職活動を在職中に行うか、退職後に行うかは求職者にとって悩ましい部分です。転職活動に専念したい場合は退職後に職を探すのも悪くはないのですが、リスクヘッジを考えれば在職中に転職活動を進める方が何かと有利だと言えます。まずは、双方のメリットとデメリットを確認しておきましょう。

在職中に転職を行う場合
●メリット
・次の仕事が決まるまでの金銭面での不安(収入が途絶えるリスク)がない
・健康保険や厚生年金などの引継ぎがスムーズに行える
・無職の時期が無い(選考で不利になるリスクを回避できる)
●デメリット
・内定から入社するまでに2,3ヶ月かかる(引継ぎや手続きのため)
・現職に時間が割かれるため転職活動に避ける時間が少ない

退職後に転職を行う場合
●メリット
・転職活動にたっぷりと時間を割くことができる
・資格取得など、自己を磨くための時間を確保できる
・内定後そのままスムーズに働くことができる
●デメリット
・次の仕事が決まるまで収入が途絶えてしまう
・無職の期間が長くなると選考に響いてしまう

時間とお金の余裕があるか、というのが選択のポイントです。現職が忙しすぎて全く転職活動に費やす時間が見当たらないなら、退職後に転職活動を行うというのも一つの手です。逆に金銭的に余裕がない場合には、収入を確保できる在職中の転職を選ぶのがより安全でしょう。

スケジュールを立てておく

転職活動期間を間延びさせないためには、「いつまでに何を完了する」といった転職スケジュールを組むのが良いでしょう。スケジューリングの参考となる、転職活動の大まかな流れをまとめてみます。

①自己分析
今までの自分の経験やスキルを分析、キャリアを棚卸して自分の弱みや強みを明白にする。

②情報収集
転職志望先の企業の情報を集める。業種が変わる場合はその業界の研究も念入りに行い、トレンドや求人傾向についても把握しておく。

③応募書類を作成し、応募する
履歴書・職歴書を作成して企業に応募する。書類の使いまわしはNG。それぞれ応募先に応じて調整する。

④面接
想定される質問への受け答えや、自分が企業に質問しておきたい事柄をリストアップしておく。

⑤内定
労働条件などの最終確認を行い、入社日を決める。在職中の転職の場合は、業務の引継ぎや各種手続きなども済ませる。

基本的に、転職はこの5ステップを経ることになります。在職中の転職の場合は限られた時間を上手に活用することが大切で、通勤時間や退社後は情報収集、休日や有休を使って応募書類を作成、企業の視察へ赴くなど、使える時間をフルに活用できるスケジューリングを心がけるとより効率的に転職活動を進めることができます。

人材紹介エージェントを活用しよう

最後に、転職サイトのスカウトや転職エージェントを活用するのも転職をよりスムーズに行うには有効な手立てです。人材紹介エージェントに登録しておくことで、興味を持った企業側からコンタクトを受けることも。

キャリアコンサルタントに相談すれば、自分の市場価値を客観的に評価して転職における「軸」を決定する際の大きな参考となるでしょう。転職サポートサービスは、在職中の転職活動の強い味方。転職を考えている方は、積極的に利用してみてください。